RPAとAPIの関係性
昨今の人材不足や働き方改革などの社会背景の変化に伴って、各企業で業務効率化が進められています。そのなかでもRPAとAPIは、その業務効率化が実現できる技術として注目されているツールです。この記事ではそれぞれの強みや弱み、関係性などを紹介しながら、どのようなシーンで導入すべきかを解説します。

RPAでできること

社内で業務効率化を進めようとすると、まずはAPIよりもRPAを活用した業務自動化の案が挙がるのではないでしょうか。近年、RPAはそれだけ馴染みのあるツールになっています。

RPAの強み

RPAが得意とするのは、個人がパソコン上で行う単純作業の自動化です。
ロボットの開発操作としては、視覚的にドラッグ&ドロップで簡単に行えるようなソフトが数多く提供されており、専門的な知識を持ったエンジニアでなくても開発を行えるのが強みです。実際にエンジニアではなく、現場社員が主導となって業務効率化を進めている企業も多くあります。

RPAの弱み

ツールの仕様によっては、操作対象システムのデザインやUIが少しでも変わるとロボットが動作しなくなり、修正が必要になる場合があります。操作対象をスクリーン上の座標で判断するRPAの場合、パソコン画面の左上隅をX=0, Y=0と定義したとき、XとYがいくつのポイントに操作対象があるかを記録して自動化しています。そのため、記録した座標から操作対象の位置が移動していたら処理の実行ができないのです。

また、複数のシステムをまたいでの業務自動化には対応しづらいというのも、RPAが抱える難点のひとつです。これにより自動化の範囲が広がりにくく、特に中小企業では、1つのロボットで削減できる業務範囲と業務時間が少ないという理由で導入を見送った担当者の方も多いかもしれません。そのため、単純作業の自動化という面で非常に役立つツールではあるものの、単体では業務効率化の万能薬とまではいっていません。

APIでできること

APIでできること
業務自動化の手段としてAPIが挙がるのは、APIがソフトウェアの機能が共有できるツールであるためです。

APIの強み

APIを使えば、複数のシステムを簡単に連携することができます。これにより、システム間でデータの二次利用が可能になります。システムからシステムへデータを渡す際、渡し先のシステムに合わせてその都度データを加工する必要がなくなるというのは、大きなメリットです。

また、既に世界規模で提供されているセキュリティアプリを連携すれば、社内システムのセキュリティを容易に向上させることが可能です。このように既に用意されているAPIの組み合わせで、多種多様な機能を持たせることができるため、拡張性に優れているともいえるでしょう。

APIの弱み

APIは一見万能に見えるものの、利用できるシステムが限られてしまうという難点があります。そもそもAPIを利用できるシステム自体があまり多くはないため、そのまま活用できないケースも珍しくありません。それでは、APIを活用できないシステムで業務を効率化するにはどうすればよいのでしょうか。この場合にはやはりRPAの活用が鍵になります。その際は「どちらかを選ぶか」というよりも、適所でお互いを使い分けることで、効果的な業務の効率化が可能です。

RPAとAPIの関係性

RPAとAPIの連携
前述したように、RPAは単純作業の業務自動化を、APIはシステムを跨いだ連携を可能にします。APIが利用できる環境や開発能力があるのなら、まずはシステム同士を連携し、業務をスムーズに運用することからはじめてみてはいかがでしょうか。その過程でAPIが使えないという場合は、RPAでパソコン操作を模倣させ、マウス操作を自動化します。
このようにお互いの短所を長所で補い、それぞれで業務自動化を進める方法が効果的です。

業務フロー全体の効率化という点から見ると、RPAはAPIに劣っているように感じる人もいるかもしれません。しかし開発会社は現在進行形でRPAとAPIの連携を強化すべく対応していますし、RPA自体がAPI化し、自社サービスのなかにロボットを組み込める製品も登場しはじめています。

これまで比較対象として見られることも多かった両者ですが、新たな手法として検討することが可能です。APIで連携するとシステムの動作自体は安定していて、RPAを活用することで人の行う作業を大きく自動化させることができます。
最適な導入方法は自社の目的やケースによって異なるため、それぞれの特徴を踏まえたうえで最適な方法を模索してみてはいかがでしょうか。

最後に

今回は、RPAとAPIのそれぞれが持つ強みと弱み、そして連携させるメリットについて解説しました。まずはそれぞれの操作性を確認し、自社内でどのような業務を効率化したいのか十分に洗い出した上で適材適所で方針を策定し、必要なツールの導入に踏み切ることが大切です。

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